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注文住宅を検討するときに考えたい、耐震性の基準と目安とは

2019-06-08

阪神淡路大震災や東日本大震災を経験して、家の耐震性が重要だと思った方は多いのではないでしょうか。
さらに、南海トラフは今後30年以内に70%の確率で発生すると言われています。
自然災害が多い日本だからこそ、注文住宅を検討するときには耐震性に注目して欲しいですね。
しかし、建築業界には専門用語が多いので、具体的に何に注目すればよいのかわかりにくいです。
そこで今回は、耐震性に関する用語の説明と目安について解説します。

□耐震等級

耐震等級とは、建物がどの程度の地震に耐えられるかを等級で示したものです。
等級は全部で3つに分類されます。
建築基準法の設定をクリアすれば等級1になります。
等級1の1.25倍に相当する耐震性は等級2です。
また、1.5倍に相当する耐震性を持つ家は等級3と言われます。
しかし、等級が1だから耐震性が低いというわけではありません。

□構造計算

構造計算とは、簡単に言うと建物の安全性を様々な方法で計算することを言います。
構造計算をすることで、家がどれくらいの荷重に耐えられるのかを調べることができます。
この工程は義務化されていません。
構造計算をしていないから地震で家が全壊するとも言い切れません。
しかし、構造計算と補強工事を併せて利用することで耐震性が向上します。

□長期優良住宅

長期優良住宅とは、長期にわたって良好な状態を保てる基準を設け、その基準を満たした家に認定されるものです。
具体的な基準としては、居住環境、住戸面積、維持保全計画、バリアフリー性、耐震性、劣化対策、維持管理・更新の容易性、省エネルギー性、可変性が挙げられます。
耐震性に関しては、耐震等級の2に相当するように設定されています。
長期優良住宅の認定を受けると、耐震性に優れた家ということになります。

□建築基準法

1981年に、建築基準法が改正されました。
新基準法には、震度6~7の大地震が発生しても倒壊しないという条件が定められています。
旧耐震基準にはこの文言がないので、大きな地震が発生すると大きく破損するリスクがあります。
物件を見極める際は、この年よりも前に建てられていないか確認する必要があります。
地盤が弱くなっている可能性もあるので、併せて見ておきましょう。

□まとめ

今回は耐震性に関する用語の説明と目安について解説しました。
それぞれの基準や特徴についても分かっていただけたでしょうか。
地震に強くするためにリフォームや工事をすると、追加でまとまった資金が必要になります。
しかし、家族や家といった財産を守るためには重要なことですよね。
耐震性の向上には、様々な方法からアプローチすることができます。
専門家と相談しながら、地震に強い家を建てましょう。

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