「注文住宅を建てたい……耐震性が気になるな……」
「耐震性の基準と目安が知りたい……」
そのようなお悩みをお持ちの方、いらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、注文住宅の耐震性の基準と目安をご紹介します。

□耐震基準

数十年の間に日本では大規模な地震が、世界から見ても非常に多い頻度で起きています。
大規模な地震による被害は、火災・住宅倒壊・地割れ・地盤沈下など、様々な被害が各地で起きました。
調査の結果、住宅倒壊の原因は、家の耐久力が無かったこと、土台から柱が抜けたことによるものでした。
縦揺れタイプの地震が起こった場合、柱を支えるための土台や構造がもろいと、簡単に柱が抜け、建物は倒壊します。
こうした住宅倒壊の事例を省みて、建築基準法が改定されました。
改定された建築基準法では、具体的にご紹介すると、「建物を新築する場合、最低震度6強の地震に耐えられる耐震性能」を住宅に持たせることが義務づけられています。
したがって、耐震性の目安は「震度6強に耐えることができるかどうか」です。

□耐震等級

先ほどの項目では、耐震基準をご紹介しました。
この項目では、もう1つの耐震性の目安である「耐震等級」についてご解説します。
耐震等級とは、耐震基準とは異なる基準のことであり、建物の強度を表すもう1つの指標です。
耐震等級は、3つの段階に分かれています。
それでは、それぞれの段階をご紹介していきます。

＊耐震等級1

先ほど紹介した、建築基準法準拠の建築基準とほぼ同じ程度の耐震性能を表します。
震度6強に耐えられることは可能ですが、大規模な修復が必要になったり、家を建て替えなければならない可能性があります。

＊耐震等級2

耐震等級1より1.25倍の耐震性能を持つ建物に与えられる等級です。
病院や学校など、重要な施設は耐震等級2以上を持つことが義務づけられています。
また、等級2以上に認定される場合、建物の構造計算・精密診断が必要です。

＊耐震等級3

耐震等級1より1.5倍の耐震性能を持つ建物に与えられる等級です。
消防署・警察署などの、防災の拠点になる建物は、全て耐震等級3を持つことが義務づけられています。
そして、住宅が等級2以上の耐震性能を持っていた場合、「長期優良住宅」と認められます。

□まとめ

注文住宅の耐震性の基準と目安をご紹介しました。
日本は地震大国であり、住まいの耐震性は非常に重要な要素です。
注文住宅を建てる際も、地震に強い家を意識し、構造を決定してください。
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